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営業職｜中途採用
人と情報をつなぎ、
お客様の「届けたい」を、ともに考える。
朝日コネクト大阪は、1971年の設立以来、朝日新聞グループの一員として、 地域に根ざした広告・販促活動に取り組んできました。 現在は、メディア・マーケティング・ロジスティクスの三つの事業を通じて、 お客様のビジネスを支えています。
今回募集するのは、お客様の課題に向き合い、広告やプロモーションを提案する営業職です。 新聞折込広告に加え、Web広告やホームページ、SNSなども活用し、 お客様の目的や地域の特性に合わせた提案を考えます。
「広告に興味がある」「人と話すことが好き」。 そんな関心を出発点に、私たちと一緒に仕事の幅を広げてみませんか。
正社員募集 ／ 職種・業種未経験歓迎 ／ 第二新卒歓迎
こんな方と働きたいと考えています
- 広告や販促、制作物の企画に興味がある方
- 人とのコミュニケーションを大切にできる方
- 法人営業にチャレンジしたい方
- 資料作成などのデスクワークにも取り組める方
- 関西に根ざして働きたい方
職種・業種の経験は問いません。 日々目にする広告や、お店の販促へのちょっとした関心も、 この仕事につながるきっかけになります。
募集要項
| 募集職種 | 広告営業 |
|---|---|
| 仕事内容 |
既存のお取引先を中心に、販促に関するご要望や課題を伺い、
新聞折込広告、Web広告などを活用したプロモーションを提案します。
マーケティングデータも使いながら、
「誰に、どこで、どのように届けるか」を具体的な企画にしていく仕事です。
主な業務
雇入れ直後：上記業務 |
| 雇用形態 | 正社員 |
| 採用予定人数 | 若干名 |
| 応募対象 | 職種・業種未経験の方、第二新卒の方も歓迎します。 |
| 勤務地 |
本社：大阪市北区中之島2-3-18 中之島フェスティバルタワー2階 転居を伴う転勤なし
雇入れ直後：本社 |
| アクセス |
京阪中之島線「渡辺橋」駅 12番出口直結 Osaka Metro四つ橋線「肥後橋」駅 4番出口直結 Osaka Metro御堂筋線・京阪本線「淀屋橋」駅 7番出口から徒歩5分 |
| 勤務時間 |
9：30～17：30 実働7時間5分／休憩55分 時間外労働あり（月平均20時間程度） |
| 給与 |
月給228,000円～388,000円 ＋諸手当＋賞与年2回 経験・年齢・スキルを考慮して決定します。 初年度想定年収：320万円～470万円 ※想定年収には諸手当・賞与を含み、経験や採用条件等によって異なります。 |
| 試用期間 | 6か月（期間中の待遇変更なし） |
| 昇給・賞与 |
昇給：年1回 賞与：年2回 |
| 諸手当 | 営業手当、家族手当、役職手当、時間外手当、通勤手当 |
| 休日・休暇 |
週休2日制（土日祝は休日または会社指定の休暇） 年次有給休暇、年末年始休暇、夏季休暇、特別休暇 |
| 福利厚生 |
各種社会保険完備、退職金制度、社内表彰制度 受動喫煙対策：オフィス内禁煙 |
| 連絡先 |
ご応募を希望される方は、下記までご連絡ください。 応募手続きや書類の提出方法についてご案内いたします。 採用に関するご連絡先 |
| 提出書類 |
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| 採用の流れ |
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入社後の流れ
研修と実務を通じて、仕事の基礎から段階的に学んでいただきます。 先輩社員のサポートを受けながら、少しずつ担当できる業務を増やしていきます。
01 基礎を学ぶ
営業内勤やマーケティングなどの研修を通じて、 広告の仕組みや社内の業務の流れを学びます。
02 商談を知る
先輩社員の商談に同席し、 お客様へのヒアリングや提案の進め方を学びます。
03 提案を形にする
企画書、配布案、見積書などの作成をサポートしながら、 提案に必要な知識と実務を身につけます。
04 お客様を担当する
業務への理解を深め、自信がついてきた段階で、 主担当としてお客様への提案に取り組みます。
セクシュアルハラスメント相談窓口
当社では、求職者等の皆さまが安心して採用選考や就職活動に参加できるよう、 セクシュアルハラスメントに関する相談窓口を設けています。
当社の採用選考、会社説明会、インターンシップ等における当社役職員の言動について、 お困りのことがありましたらご相談ください。 応募の有無や募集期間にかかわらず、ご相談を受け付けています。
相談窓口：管理部
ご利用にあたって
- セクシュアルハラスメントに該当するか判断がつかない場合も、ご相談ください。
- ご相談いただいた方のプライバシーを保護し、 相談内容は対応に必要な範囲に限って取り扱います。
- ご相談いただいたこと、または事実確認等に協力いただいたことを理由として、 採用選考等で不利益な取扱いをすることはありません。
- ご相談内容について迅速かつ適切に事実関係を確認し、 必要な対応と再発防止に取り組みます。